ケインズは、1935年の著書「雇用・利子および貨幣の一般理論」において、「Ａ＋Ｂ理論はまやかしに過ぎない」と断定したうえで、
「ダグラス少佐が彼のＢ項目を、取替および更新のための当期の支出をともわない企業者の金融準備に限定していれば、彼はいっそう真理に近づくことができたであろう。しかしその場合でさえ、これらの準備金が新投資によって相殺される可能性を考慮することが必要である」
と説明しています。新しい理論ならいざ知らず、昭和の初めに終わった議論を蒸し返すとは… 確かに「社会信用論」は、日本ではあまり取り上げられなかったわけですが。